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 小学校英語と英語教育政策日本の英語教育に必要なこと

日本の英語教育に必要なこと 小学校英語と英語教育政策

四六 318ページ 上製
価格:1,980円 (消費税:180円)
ISBN978-4-7664-1294-9(4-7664-1294-X) C37
奥付の初版発行年月:2006年07月

内容紹介

日本の英語教育の理念・目的は何か?
〈小学校英語〉はどうあるべきか?
本年3月、中教審外国語専門部会が「小学校5年生から週1時間程度の英語を必修化すべき」との提言をまとめたことを受けての緊急出版。
前2著同様、小学校での英語教育に「反対」を示しながら、今回は英語教育全体をどのように構築すべきかという議論を展開、英語教育の進むべき道を探り、あるべき英語教育政策という根本問題を検討する。


大津由紀雄(おおつ ゆきお)
慶應義塾大学言語文化研究所教授、東京言語研究所運営委員長。1948年東京都大田区生まれ。立教中学校から立教大学まで進み、日本経済史を専攻した後、英語教育改革の夢を抱いて、東京教育大学へ学士編入。同大学院修士課程を修了するころまでに、生成文法と認知科学に強く引き付けられる。MIT大学院言語学・哲学研究科博士課程に入学、1981年、言語獲得に関する論文でPh.D.を取得。近著に『小学校での英語教育は必要か』(編著、慶應義塾大学出版会、2004)、『小学校での英語教育は必要ない!』(編著、慶應義塾大学出版会、2005)がある。

柳瀬陽介(やなせ ようすけ)
広島大学大学院教育学研究科助教授。1963年福岡県生まれ。広島大学教育学部教科教育学科(英語教育専修)卒業、同博士課程単位取得満期退学の後、広島修道大学法学部に就職。専門は英語教育学。博士(教育学)を2004年3月に広島大学より取得。学位申請論文のタイトルは「第二言語コミュニケーション力に関する理論的考察」。ホームページ「英語教育の哲学的探究」(http://ha2.seikyou.ne.jp/home/yanase/index.html)で積極的に言論活動を行う。

市川 力(いちかわ ちから)
東京コミュニティスクール校長。現地の学校に通う在外日本人駐在員向け学習塾において、バイリンガル環境で育つ子どもの母語維持教育に携わってきた。
現在は、探究型学習を主軸に学びを進めるオルタナティヴスクールで、カリキュラム開発・教育実践を行っている。
著書として、『英語を子どもに教えるな』『教えない英語教育』(共に中公新書ラクレ)がある。NHK英語教育番組「えいごリアン3」番組企画委員。国際教育学会理事。

津田幸男(つだ ゆきお)
筑波大学大学院人文社会科学研究科教授。Ph.D.(南イリノイ大、1985年、スピーチ・コミュニケーション)。専門は英語支配論、言語政策、英語教育。主な著書に“Language Inequality and Distortion”(オランダ、John Benjamins、1986)、『英語支配の構造』(第三書館、1990)、『英語支配への異論』(編著、第三書館、1993)、『英語下手のすすめ』(KKベストセラーズ、2000)、『英語支配とは何か—私の国際言語政策論』(明石書店、2003)、『言語・情報・文化の英語支配』(明石書店、2005)ほか。ホームページ:http://www.prof-tsuday.com

山田雄一郎(やまだ ゆういちろう)
広島修道大学教授(英語教育、言語政策)。広島大学大学院(英語教育、修士)。主な著書は、『言語政策としての英語教育』(渓水社)、『英語教育はなぜ間違うのか』(ちくま新書)、『日本の英語教育』(岩波新書)、『外来語の社会学』(春風社)、『英語力とは何か』(大修館書店)。

古石篤子(こいし あつこ)
慶應義塾大学総合政策学部教授。国際基督教大学教養学部人文科学科卒業後、パリ第3大学大学院修士課程、東京大学大学院人文科学研究科仏語仏文学専門課程修士・博士課程修了。パリ第8大学大学院博士課程修了。言語学博士。専門分野はフランス語学、フランス語教育、言語教育政策、第二言語習得など。最近の言語教育関連の著書としては『ろう教育と言語権』(共著、明石書店、2004)、『外国語教育のリ・デザイン—慶應SFCの現場から』(編著、慶應義塾大学出版会、2005)がある。

鳥飼玖美子(とりかい くみこ)
立教大学教授(大学院異文化コミュニケーション研究科)。上智大学卒業、コロンビア大学大学院修士課程修了。専門は言語コミュニケーション、英語教育。日本通訳学会会長、日本コングレス・コンベンション・ビューロー会長、国立国語研究所評議員など。近著に『TOEFL・TOEICと日本人の英語力』(講談社現代新書、2002)「通訳における異文化コミュニケーション学」、『講座社会言語科学』第一巻(ひつじ書房、2005)、『歴史をかえた誤訳』(新潮文庫、2004)、『危うし! 小学校英語』(文春新書、2006)。大津由紀雄との共著に『小学校でなぜ英語?—学校英語教育を考える』(岩波ブックレット、2002)がある。

野山 広(のやま ひろし)
国立国語研究所日本語教育基盤情報センター・グループ長。1961年、長崎県五島生まれ。早稲田大学大学院及び豪州・モナシュ(Monash)大学大学院修了。国内外の日本語教育機関の非常勤・客員講師や、文化庁文化部国語課の専門職(日本語教育調査官)を経て、2004年5月から国立国語研究所に出向・異動(8月まで併任)。主任研究員・第二領域長を経て2006年4月1日から現職。専門は、多文化・異文化間教育、日本語・国語教育、社会言語学、言語計画・政策研究など。主な著書に「地域社会における年少者への日本語教育の現状と課題」山本雅代編著『日本のバイリンガル教育』明石書店所収、『現代のエスプリ 432 マルチカルチュラリズム—日本語支援コーディネータの展開』共編、至文堂などがある。

菅 正隆(かん まさたか)
文部科学省初等中等教育局教育課程課教科調査官、国立教育政策研究所教育課程研究センター教育課程調査官。1958年岩手県北上市生まれ。大阪外国語大学卒業後、大阪府立学校教諭、大阪府教育委員会指導主事、大阪府教育センター主任指導主事を経て現職。かつて、全国唯一のヒゲの指導主事として有名であったが、現在は髭の調査官として活躍中。本物指向の授業づくりには定評があり、「教員の基礎基本は授業である」をモットーにしている。主な著書『オーラルコミュニケーション生き生き授業』(三友社)、『英語教育ゆかいな仲間たちからの贈りもの』(日本文教出版)等多数。

バトラー後藤裕子(ばとらー ごとう ゆうこ)
ペンシルべニア大学教育学大学院言語教育学科アシスタント・プロフェッサー。東京大学文学部卒。その後、カリフォルニア大学ロスアンジェルス校(UCLA)でM.A. (比較教育学)、スタンフォード大学でM.A.(言語学)、Ph.D.(教育心理学)を取得。スタンフォード大学教育研究センターのリサーチ・フェローを経て、現職。専門は第二言語習得・バイリンガル教育。著書に『多言語社会の言語文化教育』(くろしお出版、2003年)、『日本の小学校英語を考える』(三省堂、2005年)がある。

直山木綿子(なおやま ゆうこ)
京都市総合教育センターカリキュラム開発支援センター指導主事。京都市立中学校2校で勤務後、1998年度より当教育センター(旧京都市立永松記念教育センター)研究課研究員として京都市立小学校で実証授業をしながら小学校英語の研究を行う。小学校の先生方と2002年11月に「小学校英語活動 指導計画と活動事例集(試案)」を作成。2003年2月には英語活動を進める上での基本的な事柄を「小学校英語活動Q

目次

はじめに
Ⅰ 英語教育政策を考える
原理なき英語教育からの脱却を目指して—言語教育の提唱 大津由紀雄  
英語教育の原理について 柳瀬陽介  
英語を「教えない」ことの意味について考える 市川 力  
英語支配論による「メタ英語教育」のすすめ 津田幸男  
計画的言語教育の時代 山田雄一郎  
モノリンガリズムを超えて—大学までの外国語教育政策 古石篤子  
持続可能な未来へのコミュニケーション教育 鳥飼玖美子  
多文化共生社会に対応した言語の教育と政策—「何で日本語やるの?」という観点から 野山 広  
日本の英語教育の現状と課題 菅 正隆  

Ⅱ 〈小学校英語〉を考える
小学校での外国語教育—期待すること、考慮すべきこと バトラー後藤裕子  
公立小学校における英語教育—議論の現状と今後の課題 大津由紀雄  
小学校英語の必要性の主張のあとに必要なこと 直山木綿子
小学校での英語教育の意義と課題 田尻悟郎  
小学校英語の現状と今後の展望 菅 正隆  

Ⅲ ことばの教育を考える
英語教育の目的—入門教育か運用能力の育成か 波多野誼余夫  
対談 ことばの教育をめぐって 安西祐一郎/大津由紀雄  


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