いかにしてITを利用するか

沢辺 均



 パーソナルコンピュータとインターネットが社会を大きく変化させたこと(「IT化」と呼んでおく)は多くの人と合意できると思います。これを[出版]というポイントから眺めるなら、2つの視点で切り分けるべきだと思います。
 第1の視点は、現状の本の作り方や流通に「いかにしてITを利用するか」、第2の視点は、「ITそのものが出版を変える」ということです。「ITそのものが出版を変える」というのは、本そのものの電子化やデータでの販売、販売ではない収益モデルを作り出すことなどが課題として立ち現れていると思います。版元ドットコムの活動は、主に第1の「いかにしてITを利用するか」がその中心です。そしてその目的は、
(1)書誌情報を版元自身がつくって、読者に、出版業界に広く公開する。
(2)書誌情報をできるだけ詳細なものにする。
(3)出版事業にかんする情報の交換、ノウハウの共同した獲得。
です。要するに、自分たちの作った本を1冊でも多く売るための、共同してやるべき取り組みをやっていこう、というのが最大の目的です。

 なぜ書誌(+在庫)情報なのか?

 第1に、インターネット上に本の紹介ページがないことが、その本そのものもないことになってしまうと思うからです。ネットワークを使う人が確実に、そしてものすごい勢いで増えていて、あたりまえの道具になっているからです。
 第2に、豊富な書誌情報は、その本を購入に向かわせるために有効なものであるということです。逆に言えば、書誌情報が薄ければ薄いほど、購入動機が減ってしまうと思います。
 アマゾンの渡部一文氏(書籍事業本部統括事業本部長)は「きめ細かく内容を充実させたあるアメリカの商材で、詳細ページに来た顧客の購入率が15%から26%に上がった事例があります。」(『文化通信BB』2009年3月2日)と言っています。これが全てに当てはまるかどうかは別にして、購入意欲を高めることは間違いないと思います。
 第3は、在庫情報のことです。在庫の有無が明確なことが、書店やネット書店が販売する/しないを決める大前提になるということです。
 かって書店は、在庫の有無を調べる手だてをもたなかったので、やむを得ず注文短冊を「取次→出版社」へと回していて、出版社も「返品がくるまで保留しておくか」といったことが、私の周りにはありふれていました。しかしネットワークの発達により、新出版ネットワーク(出版VAN)や大阪屋へのメールでの在庫情報提供をとおしてアマゾンの在庫情報がかなり信用できるものになってきました。書店も手軽に出版社在庫の有無を調べることができるようになって、出版社の在庫情報提供が本の購入に直結するようになりました。さらに、提供の有無だけでなく、その正確性も購入に直結します。在庫があるのに在庫がないことになっていれば、その時点で購入意欲が大きく低下するのではないでしょうか?

 どうして書誌(+在庫)情報なのか?

 しかし、こうした書誌情報・在庫情報の整備は、それなりに手間のかかるものでもあります。特に中小零細規模の出版社にとっては、書誌情報を作ること、その情報をTRCのストックブック、JPO商品基本情報センター、取次の週報、ネット書店への情報転送など多岐にわたる情報転送先、さらには、品切れや重版・返品による在庫状況の変化に対応した情報発信を間違いなく行うためには、業界知識からこまかな作業までのノウハウが求められます。
 版元ドットコムを始めた動機には、これらの煩雑な一連の作業を簡単にすることがありました。
 第1に、さまざまな相手に求められる煩雑で多様なフォーマットに煩わされずに、その対応をコンピュータに対処してもらうこと。
 第2に、送り先とそのタイミングを間違いなく網羅して、送付の記録までをコンピュータに管理させること。
 第3に、送り先などのメンテナンスに事務局が集中して取り組む事で(あるいは各社からの情報提供を受けて)簡単にすること、として実現しようとしてきたのです。
 いわば、出版活動のインフラ構築をめざしたのです。

 出版活動のノウハウの共有

 ポット出版では、新刊発行時の営業としてファックスダイレクトメールを書店に送っていて、それを重視しています。ポット出版そのものと発行したタイトルを認知してもらうことが大きな目的ですが、それだけではないと思っています。
 ポット出版のような少部数出版では、並べてもらう書店にそのタイトルがフィットしていることが重要だと考えています。いわゆる「町の書店」にやみくもに並べてもらっても、ただ返品されるだけだと思っています。でも、ポット出版サイドでは、そのタイトルを並べるべき書店を認識することが非常に難しいので、書店の側に選んでもらいたいと思っています。逆に言えば、選んでくれた書店をキチッと認知して、情報提供などのフォローをしていく事が必要だと思っています。
 そのキッカケがファックスによる告知です。
 現在2000店ほどに(多いとは思っています)送っています。ポット出版の本を並べる意味のある書店は、せいぜい数百店だと思いますが、それをセグメントできないので対象を拡大して送っています。さて、この2000店ほどの書店ファックスリストの管理も、実はほとんどできないでいました。開店・廃業の情報を業界新聞から切り抜き、その書店に電話をかけてファックス番号を教えてもらい……ということを年単位でさぼっていました。3年前から、版元ドットコムで共同して、このリスト管理を開始、ファックス送信代行を始めました。共同化することで、それぞれの手間が省けると同時に、各社よりすぐりの営業担当者たちの「おすすめ書店パック」への絞り込みや、営業まわりから得た情報をフィードバックしています。
 この他にも「オンライン書店とのつきあい方(講師=文化通信社浴野氏)」「書店データ活用法ジュンク堂の「うれ太」を中心に(講師=ジュンク堂書店営業本部木戸秀俊)」といった勉強会(版元ドットコム入門と言っています)やメーリングリストでQ&Aなどを行って、多くのノウハウ共有をしています。

 出版社のWebサイトが持つべき機能

 さて、「いかにしてITを利用するか」という視点から、出版社、特に小零細出版社のWebサイトは、どのような機能を持つのがよいか、ということについてです。
 小零細出版社では、サイト運営に多くの人力を裂くべきではないと思います。あくまで本道は、良いと思う本を精一杯つくることだと思うからです。しかし一方では、Webサイトを持たないと信用すらされない、というくらいの状況になっていると思います。さらにそのサイトは、生きて発信を続けていなければまた大きく信用を低下させる、というくらいの状況になっていると思います。
 具体的に必要なことは、(1)新刊を発行したら即、サイトにその本の情報が掲載されていること。(2)メールマガジンのような形式で、新刊発行・書評掲載などの情報を発信すること。(3)出版社スタッフの実像を想像できるようなコンテンツがあること。この3つだと思います。
 第1に、出版社サイトを見たときに、半年も1年も前に発行された本が一番最近に出た本の位置にあると、なんだかいい加減な出版社だとか、あやしい感じがしませんか? また、その本の著者は不信を抱かないでしょうか? でも、日常の雑事に追われてついつい先延ばしにしてしまうことが、正直私にはあります。しかし、これは決定的にまずい。
 第2に、メールマガジン(新刊案内メールといってもいいと思います)を出すべきです。サイトは見に来てもらう待ちの媒体です。これに対して、メールでの発信はこちらから能動的に働き掛けられる道具です。
 私が今、Webサイトを見るのは、ある必要から検索をしてサイトを見るのと、ある種のメールマガジンがトリガーになって、クリックしてサイトを見るのとがほぼ半々、もしくは2対1です。
 第3に、スタッフの書いたものです。これからのメディアはGoogleやYahoo!のように巨大な集客をするものと、学術出版のように特定少数の人を引きつけるものに大きく分岐していくと思っています(理由は省きます)。小零細出版社は、後者のメディア発信が中心となるので、特定少数の人との濃い関係性を作り出す事が必要です。その役割は著者に求められると当時に出版社もまた担い、特定少数の「ファン」を1人ずつ獲得しなければならないと思います。具体的にはメールマガジンの読者として獲得することに結びつけていくのですが、その入口にはスタッフの発信が必要だと思うのです。
 詳細は省きますが、この3点は、版元ドットコムデータベースの利用と、メールマガジン配信システムを準備することと、HTMLを書けなくても(サイトを作れなくても)ただちょっとした文章を書ければだれもが更新できるブログ的なシステムを入れればよいのです。できれば、この3点を日常業務に組み込むようなワークフローにすることがとても重要です。
 さて最後に、「ITそのものが出版を変える」ということです。これもまた詳細を省きますが、いきなり電子出版だ、ダウンロード販売だ、という取り組みもまた意義があるかも知れません。しかし、これまでに書いたように「いかにしてITを利用するか」にキチッと取り組むことが、電子出版などの意味やシステムの理解に近づくことであって、「いかにしてITを利用するか」についての真剣な取り組みなしに、ただ電子出版に取り組めばなにか新しい地平が見えてくるものではないと思うのは、暴論でしょうか?
(ポット出版)



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