アメリカ映画と占領政策
価格：5,500円 (消費税：500円)
ISBN978-4-87698-443-5(4-87698-443-3) C3074
奥付の初版発行年月：2002年06月 ／ 発売日：2002年06月中旬
1946年2月、戦禍生々しい日本に早くもアメリカ映画が復活した。この復活劇は、じつは慎重に準備されたものだった。アメリカは、太平洋戦争の最中に既に戦後の対日占領政策を立案しており、アメリカ流民主化を遂行す
るのに映画の活用をはかろうとし、それを実行したのである。その過程を、アメリカの官僚たちの証言（一次資料）で綴る。
谷川 建司（タニカワ タケシ）
埼玉大学・専修大学非常勤講師、映画ジャーナリスト
専門分野：日米映画史
著書：
『ＧＨＱ日本占領史19 演劇・映画』（共編、日本図書センター、1996）
目次
序 アメリカ合衆国による占領期対日映画政策とは何であったか
第１部 アメリカ合衆国による占領期対日映画政策の立案過程
第１章 戦時下における対日占領政策の立案
第１節 原案の作成国務省戦後計画委員会
第２節 マスター・プランの完成国務・陸軍・海軍三省調整委員会
第３節 対日占領政策案における対日映画政策
第２章 戦時情報局による極東映画政策案
第１節 対外プロパガンダ政策を巡るヘゲモニーの争い
第２節 戦時情報局とハリウッドの協力関係
第３節 戦時情報局の極東政策BMPによる独自の対日映画政策案の作成
第３章 国務省による占領期対日映画政策案
第１節 対外映画政策の開始国務省文化関係部
第２節 政府諸機関との調整国務省国際情報部
第３節 映画産業界との摩擦国務省国際映画部
第２部 アメリカ合衆国による占領期対日映画政策の実施
第４章 占領期対日映画政策の概要
第１節 民間情報教育局と民間検閲部の設立
第２節 民間情報教育局と民間検閲部の対立
第３節 民間情報教育局による映画を用いた民主化促進政策
第５章 ハリウッド映画産業界の極東マーケット政策
第１節 GHQ外郭団体としてのセントラル映画社の設立
第２節 陸軍省民政部との連携
第３節 私企業としてのセントラル映画社
第６章 占領期対日映画政策の実相とその評価
第１節 コミュニズムへの警戒
第２節 日本人の国民感情への配慮
第３節 アメリカ映画は民主主義をプロモートし得たか
あとがき
参考文献一覧
索 引