株式持合と日本型経済システム

B7 168ページ上製
価格：2,420円 (消費税：220円)
ISBN978-4-7664-0894-2(4-7664-0894-2) C1033
奥付の初版発行年月：2002年01月／発売日：2002年01月上旬

内容紹介

内容紹介

近年、企業経営の重要課題として注目される、「株式持合」の動向を統計面から浮き彫りにし、変化の要因やその機能を詳細に分析する。
「株式持合」という視点から、日本型経済システムの特徴、その限界、将来の予想、政策課題を総合的に解明。
日本の金融界の実情に精通し、国内外で豊かな講義経験を持つ著者（元日銀金融研究所課長・現、慶大教授）による斬新な日本経済論。

1968年　東京大学経済学部卒業
同年　　日本銀行に入行、ロンドン事務所副参事、調査統計局調査役、金融研究所研究第１課長などを歴任。
1990年　米国ペンシルバニア大学客員講師
1991年　米国プリンストン大学客員講師
1992年　豪州マックオーリー大学教授（同大学日本経済研究所長）
1993年　慶應義塾大学教授(総合政策学部）に就任、現在に至る。
この間、英国オックスフォード大学上級客員研究員、米国ミネソタ大学客員教授などを兼任。政策・メディア博士。

序文

第１章　日本型経済システムの根底にある株式持合
第２章　株式持合の各種形態および関連統計
第３章　近年における株式保有の動向と持合構造の変化
第４章　株式持合「解消」の諸要因
第５章　株式持合の諸機能とその評価
第６章　株式持合「解消」の影響とその評価
第７章　株式持合の将来展望と求められる公共政策
第８章　結論：日本型経済システムの限界と変容
付論１　メインバンクの株式保有と企業モニタリングの有効性：
　　　　日本の電気機器産業の場合、1982年-99年
付論２　ドイツにおける企業経営のコントロール

株式持合と日本型経済システム

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