慶應義塾大学産業研究所叢書
実証経済分析の基礎
価格：3,740円 (消費税：340円)
ISBN978-4-7664-0676-4(4-7664-0676-1) C3333
奥付の初版発行年月：1997年01月 ／ 発売日：1997年01月上旬
社会の豊かさをどう測るか。経済統計を自在に扱えるようにするために、国民経済計算などの有用な手法と新しい概念を具体的な分析例をもとに解説。簡単なミクロ経済学と数学的基礎知識の紹介も付す。
池田 明由（いけだ あゆ）
1984年慶應義塾大学経済学部卒業。1990年慶應義塾大学大学院博士課程単位取得退学。現在、早稲田大学社会科学部助教授。
[主要業績]：『中国環境研究』（共著）、勁草書房、1995年。『エネルギー・資源ハンドブック』（共著）オーム社、1996年。「わが国製造業の地域構造調整に関する考察」、『早稲田社会科学研究』、1996年。
木村 福成（きむら ふくなり）
1982年東京大学法学部卒業。1991年米国ウィスコンシン大学大学院博士課程修了。現在、慶應義塾大学経済学部助教授、経済学博士。
[主要業績]：『実証・国際経済入門』（共著）、日本評論社、1995年。「最適な経済統合：サロップ型製品差別化モデルに基づく考察」、『三田学会雑誌』、1995年。”Measuring U.S. International Goods and Services Transactions,” （joint paper with R.E. aldwin）NBER Working Paper No.5516, National Bureau.
中島 隆信（なかじま たかのぶ）
1983年慶應義塾大学経済学部卒業。1988年慶應義塾大学大学院博士課程単位取得退学。現在、慶應義塾大学商学部助教授。
[主要業績]：『日本経済の成長要因』、通産省通産研究所、1992年。「わが国電気通信産業の経済性分析」（共著）、『優勢研究レヴュー』1993年。”Issues on Japan’s Intellectual Product,” （joint paper with Koichi Hamada）Managerial and Decision Economics, 1997.
吉岡 完治（よしおか かんじ）
1969年慶應義塾大学商学部卒業。1974年慶應義塾大学大学院博士課程単位取得退学。現在、慶應義塾大学産業研究所教授、商学博士。
[主要業績]：『日本の製造業・金融業の生産性分析』、東洋経済新報社、1989年。Sources of Total Factor Productivity（joint work with M. Nakamura and T. nakajima）,Keio Economic Observatory, 1994. 『環境分析用産業連関表』(共著)、慶應義塾大学産業研究所、1996年。
目次
１ 経済統計の集大成：社会会計
1.1 歴史に学ぶ： 社会全体の豊かさをどう測るのか
1.2 現代の社会会計のしくみ
1.2.1 経済活動と新SNA
1.2.2 生産物の範囲
1.2.3 発生主義（Accrual Basis）
1.2.4 国内概念と国民概念
1.2.5 産業連関表
1.2.6 国民所得勘定
1.2.7 国際収支表と資金循環表
1.2.8 国民貸借対照表
1.3 社会会計： その他の課題
1.3.1 物価変動の補正
1.3.2 社会会計の発展方向
２ マクロ経済モデル
2.1 マクロ経済モデルはどのようにして登場したか
2.2 国民所得決定モデル
2.3 金融資産を加えたマクロモデル
2.3.1 IS-LMモデル
2.3.2 トービンモデル*
2.4 マクロモデルと財の供給サイド
2.5 マクロモデルの国際化
2.5.1 国際貿易
2.5.2 資本市場
３ 産業連関分析
3.1 まえがき
3.2産業連関分析のオープン・モデル
3.2.1 はじめに
3.2.2 投入係数行列
3.2.3 レオンティエフ逆行列
3.2.4 レオンティエフ逆行列の分析
3.3 産業連関表の分析結果
3.3.1 はじめに
3.3.2 日本の産業構造
3.3.3 日米国際産業連関表とその分析結果
3.3.4 環境分析用産業連関表とその応用
４ 国際関係統計
4.1 商品貿易
4.1.1 イントロダクション
4.1.2 データの構造とデータソース
4.1.3 データ使用上の注意点
4.1.4 関連する政策とその情報源
4.1.5 関連する経済問題と利用例
4.2 サービス貿易
4.2.1 サービス貿易とは何か
4.2.2 データソース
4.3 直接投資
4.3.1 イントロダクション
4.3.2 データソースとデータの構造、使用上の注意点
4.3.3 関連する経済問題と利用例
4.4 国際収支
4.4.1 国際収支の概念
4.4.2データソースとデータの構造、使用上の注意点
4.4.3 国民経済計算との関係
4.4.4 関連する経済問題と利用例
4.5 為替レート
4.5.1 諸概念の定義とデータソース
4.5.2 関連する経済問題と利用例
５ 指数の理論
5.1 はじめに
5.2 指数算定の課題
5.2.1 指数算式の具体例
5.2.2 ラスパイレス指数とパーシエ指数の関係
5.2.3 指数連と連鎖指数
5.2.4 ディヴィジア積分指数*
5.3 生産の理論と指数
5.3.1 生産関数と一次同時集計関数
5.3.2 指数の望ましい公準とディヴィジア指数*
5.3.3 エグザクト指数と最良指数*
5.4 消費者の理論と物価指数
5.4.1 ハーバラーの限界
5.4.2 その他の命題
６ 経済成長
6.1 経済成長の観測
6.1.1 日本の経済成長の推移
6.1.2 経済成長と構造変化
6.2 経済成長の要因分析
6.2.1 成長会計分析
6.2.2 生産性分析
6.3 経済成長の理論
6.3.1 マクロ成長モデル
A 経済理論に関する補論
A.1 消費者理論の基礎
A.2 生産者理論の基礎
A.3 経済モデルについて
A.3.1 経済モデルをつくるには
A.3.2 経済モデルの活用例
B 数学に関する補論
B.1 ネピアのeについての豆知識
B.2 同次関数におけるオイラーの定理