低炭素社会をデザインする 炭素集約型経済システムからの転換のために
価格:2,640円 (消費税:240円)
ISBN978-4-7664-1741-8 C3036
奥付の初版発行年月:2010年10月 / 発売日:2010年10月下旬
環境問題に携わる人材育成用の実践的教科書
地球温暖化を防止し、持続可能な社会に移行するうえで、きわめて重要な課題である低炭素社会の構築に向けて、実践的な問題発見・解決能力を有するプロフェッショナルな人材育成のための実用的な教科書。
浜中裕徳(はまなか ひろのり) [第1章・第5章・第10章]
慶應義塾大学政策・メディア研究科特別研究教授
財団法人地球環境戦略研究機関理事長
一般社団法人イクレイ日本理事長
森秀行(もり ひでゆき) [第2章]
財団法人地球環境戦略研究機関所長
慶應義塾大学政策・メディア研究科特別研究教授
松尾直樹(まつお なおき) [第3章・第4章・第6章]
株式会社PEARカーボンオフセット・イニシアティブ代表取締役
有限会社クライメート・エキスパーツ代表取締役
慶應義塾大学政策・メディア研究科特別研究教授
岸上みち枝(きしがみ みちえ) [第7章]
一般社団法人イクレイ日本事務局長
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特別研究教授
加藤真(かとう まこと) [第8章]
社団法人海外環境協力センター主席研究員
慶應義塾大学政策・メディア研究科特別研究講師
水野勇史(みずの ゆうじ) [第9章]
財団法人地球環境戦略研究機関市場メカニズムグループディレクター
慶應義塾大学政策・メディア研究科特別研究教授
目次
はしがき 浜中裕徳
第1章 序論 浜中裕徳
1 地球の環境容量を超過する人間の活動
2 深刻化する気候変動の脅威
3 温室効果ガス排出増加をもたらす原因
4 低炭素型で持続可能な発展は可能か?
第2章 途上国の持続可能な開発と気候変動
——アジアを中心として 森秀行
1 地球環境問題——定義・原因・対応
2 途上国の環境問題
3 アジアにおける環境問題
4 終わりに
第3章 気候変動問題の科学的基礎
——温暖化しつつある気候システムの理解 松尾直樹
1 本章の目的
2 地球温暖化のメカニズム
3 いままでの地球の記憶
4 将来はどうなるか?
5 気候変動の影響
6 社会の他の問題との相互作用
第4章 気候変動に関する科学と社会の意思決定
——適切な科学的知見に基づく意思決定を行うための仕組み 松尾直樹
1 本章の目的
2 問題提起:気候変動問題とサイエンス
3 IPCCに求められていることとIPCCの対応
4 政策決定への科学的知見の活かし方
第5章 気候変動国際制度の形成過程 浜中裕徳
1 気候変動枠組条約交渉に至る経緯——交渉の前段階
2 気候変動枠組条約および枠組条約の意義
3 京都議定書の国際交渉
4 京都議定書運用ルールなどに関する交渉
——ボン・マラケシュ合意に至る過程
5 ポスト2012年の気候変動枠組についての検討
6 京都議定書交渉結果およびマラケシュ合意の評価
第6章 温室効果ガス排出量の把握・可視化と自己管理
——認識・把握・可視化に始まる効果的に排出削減を継続する仕組み 松尾直樹
1 本章の目的
2 基本となる考え
3 規制下のカーボンマネージメント(企業)
4 非規制下のカーボンマネージメント(個人)
第7章 低炭素社会構築に向けた自治体の役割と活動 岸上みち枝
1 なぜ自治体に着目するか?
2 都市の拡大と責任
3 自治体の戦略
4 自治体の先進事例
5 自治体の課題とイクレイの役割
第8章 低炭素社会に向けた企業の取り組み 加藤真
1 企業による環境対応と経済活動の低炭素化について
2 企業による低炭素社会に関するコミュニケーション
3 結び
第9章 低炭素社会に向けた国の取り組み 水野勇史
1 「国」とは何か
2 「国」のリーダーシップ
3 「国」の数値目標
4 排出量取引制度への関心の高まり
5 結びに
第10章 低炭素社会への移行とその課題 浜中裕徳
1 G8ラクイラ・サミット合意およびコペンハーゲン合意の含意
2 大幅削減・低炭素社会への移行の課題
3 気候変動対策の経験
4 低炭素社会への移行に向けて