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 インターネット社会・組織革新・SFC教育総合政策学の最先端 II

総合政策学の最先端2
総合政策学の最先端 II インターネット社会・組織革新・SFC教育

A5判 406ページ 上製
定価:2,500円+税
ISBN978-4-7664-1024-2(4-7664-1024-6) C3330
奥付の初版発行年月:2003年10月

内容紹介

「総合政策学」に関する初の本格的・体系的シリーズ。大学改革の先駆として日本で最初に設置されたSFC総合政策学部の過去12年間の研究成果の発信でもある。SFC総政・環情・政メ等の豪華執筆陣(総勢60名、例:小島朋之・金子郁容・国領二郎・草野厚・阿川尚之等)。既存の学問分野に捕らわれない学際的手法によって、高度情報化社会、グローバリゼーション等、現実問題への対応力を持つ新たな知の体系を構築。


執筆者紹介

國領 二郎(こくりょう じろう) 第1章
慶應義塾大学 環境情報学部教授。1982年 東京大学経済学部卒業。1992年 米国ハーバード大学D. B. A.(経営学博士)。日本電信電話(株)、慶應義塾大学大学大学院経営管理研究科教授などを経て2003年より現職。『オープン・アーキテクチャ戦略』(ダイヤモンド社、1999年)、『オープン・ネットワーク経営』日本経済新聞社、1995年)。

桑原 武夫(くわはら たけお) 第2章
慶應義塾大学 総合政策学部助教授。1984年 慶應義塾大学文学部卒業。1989年 同大学博士課程修了。博士(社会学)。1993年 慶應義塾大学総合政策学部専任講師、1999年より現職。「消費経験の新たなコミュニケーション」(『日経広告研究所報』182号、1998年)、『マーケティングと消費者行動』(共著、有斐閣、1992年)。

花田 光世(はなだ みつよ) 第3章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1971年 慶應義塾大学文学部卒業。1978年 米国・南カリフォルニ大学Ph. D.(博士、社会学)。1991年より現職。『CALS産業革命』(共著、ジャストシステム、1995年)、「グローバル戦略を支える人事システムの展開法(上、下)」(共著、『DIAMONDハーバード・ビジネス』13(4-5)、1988年)。

榊原 清則(さかきばら きよのり) 第4章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1973年 電気通信大学電気通信学部卒業。1978年 一橋大学博士課程修了。商学博士。一橋大学教授、ロンドン大学準教授などを経て1996年より現職。『経営学入門(上、下)』(日経文庫、2002年)、『日本企業の研究開発マネジメント』千倉書房、1995年)。

曽根 泰教(そね やすのり) 第5章
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科教授。1970年 慶應義塾大学法学部卒業。1975年 同大学博士課程修了。慶應義塾大学法学部教授を経て1990年 慶應義塾大学総合政策学部教授、1994年より現職。『政治学』(共著、有斐閣、1996年)、『日本再生』(共著、富士社会教育センター、2002年)。

小宮山 宏之(こみやま ひろゆき) 第6章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1966年 慶應義塾大学法学部卒業。1972年 同大学博士課程修了。1990年より現職。「インタ-ネットの普及と著作権法」(『法学研究』73(12)、2000年)、『マルチメディア社会の著作権法』(共著、慶應義塾大学出版会、1997年)。

小澤 太郎(おざわ たろう) 第7章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1980年 慶應義塾大学経済学部卒業。1985年 同大学博士課程修了。1994年 慶應義塾大学総合政策学部助教授、2003年より現職。『公共経済学の理論と実際』(共編、東洋経済新報社、2003年)、「財政支出の制度改革と電子政府の実現」(『フィナンシャル・レビュー』55号、2001年)。

金子 郁容(かねこ いくよう) 第8章
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科教授
1971年慶應義塾大学工学部卒業。1975年 米国スタンフォード大学Ph.D.(博士、オペレーションズ・リサーチ)。米国ウィスコンシン大学(マディソン校)助教授、一橋大学教授などを歴任。1994年より現職。

深谷 昌弘(ふかや まさひろ) 第9章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1966年 慶應義塾大学経済学部卒業。1971年 同大学博士課程修了。成蹊大学教授を経て1991年より現職。『「意味づけ論」の展開』(共著、紀伊国屋書店、1998年)、『コトバの「意味づけ論」』(共著、紀伊国屋書店、1996年)。

会田 一雄(あいだ かずお) 第10章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1976年 慶應義塾大学経済学部卒業。1982年 同大学博士課程修了。1991年 慶應義塾大学総合政策学部助教授、1999年より現職。「NPO法人の会計機能と財務諸表体系」(『非営利法人』658号、1999年)、「非営利組織の評価と業績測定手法」(『非営利法人』645号、1998年)。

孫福 弘(まごふく ひろむ) 第11章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1962年 慶應義塾大学文学部卒業。慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス事務長、慶應義塾理事・塾監局長などを経て2001年より現職。『大学の自律と自立』(共著、丸善、2001年)、『大学改革2010年への戦略』(共著、PHP研究所、1996年)。

片岡 正昭(かたおか まさあき) 第12章
慶應義塾大学 総合政策学部助教授。1977年 早稲田大学政治経済学部卒業。1992年 米国ミシガン大学Ph. D.(博士、政治学)。日本アイ・ビー・エム(株)、筑波大学講師などを経て1995年より現職。『データ分析入門 第5版』(共著、慶應義塾大学出版会、2003年)、
『政界再編の研究』(共著、有斐閣、1997年)。

河添 健(かわぞえ たけし) 第13章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1977年 慶應義塾大学工学部卒業。1982年 同大学博士課程修了。理学博士。1995年 慶應義塾総合政策学部助教授、2000年より現職。『楽しもう!数学を』(共著、日本評論社、2002年)、『群上の調和解析』(朝倉書店、2000年)。

重松 淳(しげまつ じゅん) 第14章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1971年 慶應義塾大学文学部卒業。1973年 早稲田大学修士課程修了。1990年 慶應義塾大学総合政策学部専任講師、1992年 助教授、2002年より現職。『よく聞いてよく話す中国語』(共著、郁文堂、2001年)、『インテンシブ中国語』(共著、東方書店、2000年)。

草野 厚(くさの あつし) 第15章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1971年 慶應義塾大学法学部卒業。1982年 東京大学博士課程修了。社会学博士。東京工業大学助教授を経て1991年より現職。『日米安保とは何か』(PHP、1999年)、『政策過程分析入門』(東京大学出版会、1997年)。

井下 理(いのした おさむ) 第16章
慶應義塾大学 総合政策学部教授。1971年 慶應義塾大学文学部卒業。1979年 慶應義塾大学博士課程修了。1990年 慶應義塾総合政策学部助教授、1995年より現職。「FDの現状と課題」(『IDE』」447号、2003年)、「「実学」再考--教育改革の動向」(『高等教育研究』4号、2001年)。

目次


第1部 インターネット時代のビジネス

第1章 ネットワーク・ビジネスの戦略
第2章 新しい段階へと向かうインターネット・マーケティング
    −CMEからユピキタスへ
第3章 これからの組織における人事・人材開発の課題
    −ヒューマンキャピタルアプローチの登場
第4章 日本企業の研究開発とナショナルイノベーションシステム

第2部 インターネット社会の課題

第5章 インターネット時代の合意形成
第6章 インターネット時代の著作権
第7章 電子商取引の発展と経済構造の変化

第3部 インターネット時代における総合政策の方法論

第8章 インターネット時代における総合政策学と数理モデル
第9章 ソシオセマンティクス創業マニフェスト
    −人々の意味世界を研究する

第4部 非営利組織の特性と評価

第10章 非営利組織のパフォーマンス評価
第11章 大学組織論の前提
     −組織特性の基礎的考察を中心に

第5部 SFCにおける新しい教育の試み

第12章 データサイエンス教育の展開
第13章 総合政策学における数学教育
第14章 多文化教育と外国語学習環境
     −小規模遠隔会議の有用性検証を含めて
第15章 我が実験的教育—成果と課題
第16章 学生の自己教育力の育成を目指す教授法・教育環境の開発


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