財務管理（テキストおよびケース）
価格：3,740円 (消費税：340円)
ISBN978-4-7664-0612-2(4-7664-0612-5) C3034
奥付の初版発行年月：1995年01月 ／ 発売日：1995年01月上旬
企業経営における根幹知識である財務管理を、ごく初歩的な知識から、高度な専門的知識まで解説。さらに実際のケースを付し、取り組むことで、現実の問題にも対処、実践できるようにしたビジネス必携書。
鈴木 貞彦（すずき さだひこ）
1965年慶應義塾大学経済学部卒業、1967年同大学院経済研究科修士課程、1972年同博士課程修了、1972年同大学ビジネス・スクール助手、1974年インディアナ大学ビジネス・スクールDBAプログラム修了、同大学経営学博士の称号を受ける。1974年助教授、1975年フィリピンのAsian Institute of Management の招聘により訪問教授として出講、1987年同大学院経営管理研究科教授。2004年慶應義塾大学名誉教授。
「経済融資とメインバンク関係」（慶應経営論集 第2巻第2号 1980）
「日本における被買収上場企業の特徴」（慶應経営論集 第4巻第1号 1982）
「銀行救済融資企業における再建過程の財務的評価」（慶應経営論集 第5巻第1号 1983）
「日本企業による欧米企業の買収と経営」（慶應義塾大学出版会、1993）
目次
はしがき
ケース分析方法についてのノート
Ⅰ．ケースの内容
Ⅱ．ケース分析のステップ
A．問題の設定・識別
B．問題解決のための代替案の作成
C．各代替案の分析
D．意思決定
Ⅲ．財務の意思決定の性格
第一部 ケース分析のためのテキスト
第１章 株主資本価値と財務管理
Ⅰ．株価とエクイティ・ファイナンス
A．１株当り利益と株価収益率
B．時価発行増資のサイクル
Ⅱ．株主資本利益率とレバレッジ効果
Ⅲ．株価とリスク・プレミアム
Ⅳ．結び
第2章 財務的投資評価基準
Ⅰ．会計上の利益率法と回収期間法
Ⅱ．キャッシュ・フローの現在価値
Ⅲ．ファイナンシャル・メソッド〔現金割引法（Discounted Cash Flow : DCF法）〕
A．内部収益率（IRR）法
B．純現在価値（NPV）法
C．内部収益率法と純現在価値法の比較
Ⅳ．結び
第3章 キャッシュ・フロー
Ⅰ．増加運転資本
A．増加運転資本の意義
B．増加運転資本と回転期間の関係
C．増加運転資本の計算例
Ⅱ．設備投資
Ⅲ．減価償却費と引当金等によるキャッシュ・フローの修正
Ⅳ．残存価値についてのキャッシュ・フロー
Ⅴ．金融収益・費用加減前利益の計算
Ⅵ．事業キャッシュ・フロー
Ⅶ．事業キャッシュ・フローと内部金融成長
A．資産・負債の一括計算
B．内部金融成長力
Ⅷ．結び
第4章 資本コスト
Ⅰ．個別の資金源泉のコスト
A．利付負債のコスト
B．株主資本のコスト
１．時価発行増資のコスト
a）利益説
b）リスク・プレミアム説
c）株主資本コストについての二つの説の比較
２．留保利益のコスト
Ⅱ．資本コスト
A．資本源泉の構成比率（資本構成比率）
１．薄価ベースの資本構成
２．時価ベースの資本構成
３．財務会計期間中の予定資金調達方法にもとづく資本構成
B．加重平均資本コスト
Ⅲ．複数の必要収益率
Ⅳ．結び
第5章 買収企業の評価
Ⅰ．DCF法による企業買収価格の算定
A．キャッシュ・フロー
１．予測期間
２．金融資産と利付負債の修正
a）金融資産
b）金融費用
３．金融収益・費用加減前・税引後利益
４．設備投資額と減価償却費
５．増加運転資本
６．資産・負債の一括計算
７．残存価値
８．事業キャッシュ・フローの合計
B．割引率
C．現在価値
Ⅱ．純資産方式による買収価格の算定
Ⅲ．支払方法
A．現金による支払
B．普通株式による支払
C．条件付き支払
Ⅳ．結び
第6章 資金調達
Ⅰ．資本市場での長期証券の発行
A．普通株式
１．増資
２．株式分割
３．自社株式（自己株式、金庫株式）
B．社割
１．社債の格付け
a）アメリカにおける各付け
b）日本における各付け
２．利子率
３．担保付社債と保障付社債
a）担保付社債
b）保障付社債
４．財務制限条項
５．発行登録制度
６．社債の管理
a）社債管理会社
b）財務代理人
C．発行価格
１．普通株式
２．普通社債
３．転換社債
a）転換価格下方修正条項
b）コール・オプション（繰り上げ償還条項）
c）プット・オプション（繰り上げ償還請求条項）
４．新株引受権付社債
Ⅱ．コマーシャル・ペーパー
Ⅲ．銀行借入
Ⅳ．望ましい資本構成
Ⅴ．結び
第7章 修正現在価値（APV）法による投資評価
Ⅰ．企業価値の評価
A．A社の事業キャッシュ・フローが一定である場合
１．事業キャッシュ・フローの現在価値
２．利付負債の節税額キャッシュ・フローの現在価値
３．APV法での企業価値
B．A社の事業キャッシュ・フローが変化する場合
１．資本構成比率が一定の場合
a）APV法での企業価値
Ⅱ．投資プロジェクトの評価
A．投資期間と利付負債の期間とが一致する場合
B．投資期間と利付負債の期間とが一致しない場合
Ⅲ．被買収企業の評価（LBOの評価）
A．加重平均資本コスト法
B．APV法
１．事業キャッシュ・フローの現在価値
２．証券の発行費用の現在価値
３．支払利息の節税額の現在価値
４．企業価値
C．支払利息の節税額についてのAPV法とWACC法との混合適用
Ⅳ．結び
第8章 意思決定の伸縮性
Ⅰ．先物契約
Ⅱ．スワップ
A．金利スワップ
B．通貨スワップ
Ⅲ．オプション
A．オプション価格の決定
B．二項分布によるオプション価格の近似
C．事業オプション
１．拡張純現在価値
２．事業オプションの価値
a）延期オプションの価値
b）拡大（縮小）オプションの価値
c）中止・閉鎖および目的変更オプションの価値
d）成長オプション
e）事業オプションの複合性
Ⅳ．結び
第二部 ケース
ケース１ 関東化学株式会社
ケース２ 株式会社 ブリヂストン
ケース３ エヌ・エム・ビー・セミコンダクター株式会社
第三部 付録
付録Ⅰ 現在価値換算表
付録Ⅱ 標準正規分布関数の累積確率表
索引